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商品先物取引

商品先物取引は、将来の一定時期に、貴金属や非鉄、農産物、エネルギーなどの商品を受渡し(売ったり買ったり)することを約束して、その価格を現時点で決める取引をいいます。これは、海外では、オルタナティブ投資としてよく活用されていますが、一方で日本では、長年、マイナーな投資商品の域を抜け出していません。

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商品先物取引の仕組み

商品先物取引は、コモディティ(商品)を対象とした証拠金型の取引で、将来の約束期日以前であれば、いつでも反対売買(買っていたものを転売、売っていたものを買い戻し)をして、取引開始時点と反対売買時点の商品価格の差額(支払代金と受取代金の差額)を清算すれば、商品と代金の交換を行わずに取引を終了することができます。

◎商品の交換をすることなく取引ができるため、買い契約をした場合でも商品を受取らずに済み、また手元に商品がなくても売り契約ができることから、相場動向に応じて「買い」だけでなく「売り」でも取引を始めることができる。

◎取引に入る段階で必要な資金は「証拠金(担保金)」だけであり、これを預託することによって大きな取引ができる「レバレッジ効果」があるため、ハイリスク・ハイリターン型の取引となっている。

商品先物取引の取引方法

商品先物取引は、法律に基づいて設置された「商品取引所」で行われ、投資家は商品取引員(商品取引所法に基づく許可を受けた会社)に取引を委託して行うことになります(取引口座を開設して、インターネットや電話などで取引)。

また、投資家が商品取引員に預けた投資資金(取引本証拠金を含む)は、商品取引員を通じて日本証券クリアリング機構(JSCC)に預託され、商品取引員の財産とは別に保管されることになります。

・買付け:商品を買って代金を支払う契約
・売付け:商品を売って代金を受取る契約
・新規買い:買付けて取引を始めること
・新規売り:売付けて取引を始めること
・建玉:取引が成立した契約のうち未決済の契約
・買建玉:買付けによる建玉のこと
・売建玉:売付けによる建玉のこと
・差金決済:反対売買をして価格変動から生じた差額分を決済
・仕切り:差金決済で取引を終了すること

商品先物取引の主なポイント

商品先物取引は、実際に慣れるまで少し時間がかかりますが、その仕組みをよく理解すると、商品先物相場(コモディティ)というバラエティに富んだ投資機会で収益を上げることができます。

|商品先物取引の魅力

・貴金属や非鉄、エネルギー、農産物などが取引できる
・オールタナティブ投資として収益機会がある
・短期間で大きな収益が得られる可能性がある
・買いからも売りからも取引ができる
・少額の資金で取引ができる(レバレッジ効果)
・売買単位が小さいミニ取引もある

|商品先物取引の注意点

・投資資金の元本保証は全くない
・ハイリスク・ハイリターン型の取引である
・相場見通しを誤り、一定以上の損を出した時に追証が発生する

商品先物取引の取扱商品(日本の取引所)

商品先物は、商品取引所(コモディティの市場)を通して取引されます。これは、証券会社が証券取引所と投資家をつなぐように、商品取引員が商品取引所と投資家をつなぐ役割をしており、現在、日本には「大阪取引所」と「東京商品取引所」と「堂島取引所」の3カ所があります。

一般に商品取引所には、現物商品の価格変動に対するリスク回避、公正な価格の形成、生産(需要)と消費(供給)のバランス調整の3つの機能があり、また投資家はヘッジ取引だけなく、投機的取引もできるようになっています。

大阪取引所(OSE)

貴金属(金標準先物、金ミニ先物、金限日先物、金先物オプション、銀先物、白金標準先物、白金ミニ先物、白金限日先物、パラジウム先物)、ゴム(ゴム先物)、農産物(一般大豆先物、小豆先物、とうもろこし先物)

東京商品取引所(TOCOM)

エネルギー(ガソリン、灯油、軽油、原油、電力)、中京石油(ガソリン、灯油)

堂島取引所(ODEX)

コメ、とうもろこし、米国産大豆、小豆、粗糖

商品先物取引の基本事項

商品先物取引は、他の金融商品(株式・債券等)と相関性が低く、商品取引所(商品市場)で取引する場合に活用し、昨今では、インターネット取引の利便性も十分に高いです。

取扱機関 商品取引会社、証券会社
商品種類 貴金属(金、銀、プラチナ・・・)
農産物(とうもろこし、大豆、小豆・・・)
エネルギー(ガソリン、灯油、軽油、原油・・・) 他
リターン キャピタルゲイン(差金決済益)
リスク 価格変動リスク(先物価格)
レバレッジリスク(少ない資金で大きな取引)
関連マーケット 商品市場、外国為替市場 他
取引単位 商品毎に取引単位あり
注文方法 商品、限月、売りor買い、成行or指値、枚数・・・
取引手法 アビトラージ、スプレッド、ストラドル・・・
税金 申告分離課税(雑所得)