デリバティブ

英語名: Derivatives
分類: 基本事項

デリバティブは、「金融派生商品」とも呼ばれ、金利や債券、株式、通貨、コモディティ(エネルギー、貴金属、農産物他)などの原資産から派生した取引の総称をいいます。これは、元々はリスク回避の手段として開発されましたが、少額の資金で大きな取引ができることから、昨今では、デリバティブ自体を対象とする投機的な取引も大きく拡大しています。

現在、デリバティブの種類については、元となる原資産、取引の形態、商品の仕組みによって、いくつかに分類することができますが、その中で代表的なものとしては、将来の売買について、予め現時点で約束する取引である「先物取引」、等価のキャッシュフローを交換する取引である「スワップ取引」、将来の一定の期日(期間内)に一定の数量を、その時の市場価格に関係なく、予め決められた特定の価格で買う権利、または売る権利を売買する取引である「オプション取引」があります。

一般にデリバティブは、伝統的な金融取引に比べて、少ない資金で効果的にリスクヘッジ裁定取引(アービトラージ)、投機取引(スペキュレーション)を行うことができます。その一方で、レバレッジ効果により、失敗した時のリスクが非常に大きいため、高度なリスク管理や厳格な内部統制などが重要となり、また会計上の処理は時価会計が基本となります。ちなみに、売買のネットの供給はゼロであり、それから生じるリターンも売り手と買い手を合わせるとネットでゼロになります。

※本用語の元となる英単語の"derivative"には、「派生的、副次的」といった意味がある。

デリバティブの歴史

世界の金融取引において、デリバティブの歴史は意外と古く、17世紀のオランダのチューリップ市場などが「オプション取引」の原型であり、18世紀の大阪堂島の米市場などが「先物取引」の原型であると言われています。また、「スワップ取引」を中心とする近代デリバティブについては、1981年の世界銀行とIBMとで行われた通貨スワップから大きく発展しました。そして、今日では、企業のクレジットリスクを対象とする「クレジットデリバティブ」や天候(気象に関する指標)を対象とする「天候デリバティブ」、不動産を対象とする「不動産デリバティブ」、CO2排出量を対象とする「排出権デリバティブ」など多様な取引が世界中で行われています。

デリバティブの分類

デリバティブは、大きく分けると、標準化したものを売買する「取引所取引」と、オーダメイドのものを売買する「店頭取引」の二つがあり、以下のように分類できます。

<取引所取引>

●先物取引

株価指数先物、債券先物、金利先物、通貨先物、商品先物、天候先物 他

●オプション取引

株価指数オプション、債券先物オプション、金利先物オプション、通貨オプション、商品先物オプション 他

<店頭取引>

●スワップ取引

金利スワップ、通貨スワップ、クーポンスワップ、エクイティスワップ、コモディティスワップ 他

●先渡取引

FRA(金利先渡取引)、FXA(為替先渡取引)他

●オプション取引

スワップション、エキゾチックオプション、金利キャップ、金利フロア、カラー、レンジキャップ 他

●クレジットデリバティブ

CDS、TROR、TRS、FtD、CLN 他

国内外のデリバティブ取引所

国内外の主要なデリバティブ取引所には以下があり、世界全体では、取引高は年々拡大しています。

<国内の取引所>

・大阪取引所
・東京金融取引所
・東京商品取引所
・大阪堂島商品取引所

<海外の取引所>

・CMEグループ(米国)
・インターコンチネンタル取引所(米国)
・シカゴ・オプション取引所(米国)
・ユーレックス(ドイツ)
・モスクワ取引所(ロシア)
・上海期貨交易所(中国)
・大連商品交易所(中国)
・鄭州商品交易所(中国)
・香港取引所(香港)
・韓国取引所(韓国)
・インド国立証券取引所(インド)
・インドマルチ商品取引所(インド)
・BM&F ボベスパ(ブラジル)他