キャピタルゲイン

英語名: Capital gain
分類: 運用損益

キャピタルゲイン(Capital gain)は、資産運用のリターンの一つで、ある運用資産(投下資本そのもの)の価格変動(市場取引)によって得られる収益(成果)のことをいいます。これは、保有している資産(投資対象)を手放す時に生ずるものであり、具体的には、売却益や為替差益、差金決済益、譲渡益などがあります。

一般にキャピタルゲインは、投下資本が大きいほど、またレバレッジが高いほど大きくなりますが、それと同時に、市場(マーケット)環境によっては大きな損失を被ることもあります。

キャピタルゲインの種類

キャピタルゲインには、様々な種類がありますが、現在、個人向けの運用商品(投資対象)においては、以下のようなものが挙げられます。

・株式、投資信託、新株予約権付社債、ETF、ETN、REIT、インフラファンドなどの「売却益(値上がり益)」
・債券や投資信託の「償還差益
・外貨預金や外貨MMFなどの「為替差益
・信用取引、株価指数先物・オプション取引、商品先物取引、外国為替証拠金取引、CFD取引、仮想通貨取引などの「差金決済益」
・不動産(土地、建物)、ゴルフ会員権、絵画、骨董品、貴金属(金、銀、プラチナ等)などの「譲渡益(売買益)」

キャピタルゲインの収益認識

キャピタルゲインとは、ある資産の価格変動に伴って得る利益(現金収入)で、時価評価した資産の評価益(含み益)を確定させた「実現益」です(利益ではなく損失の場合は、「キャピタルロス」と言う)。また、キャピタルゲインに対して、ある資産を保有することで、安定的かつ継続的に受け取ることのできる利益(現金収入)を「インカムゲイン」と言います。

一般に株式や債券、投資信託、外国為替証拠金取引など、価格変動のある金融商品の運用収益(総合損益)を考える場合、「トータルリターン」という概念があり、インカムゲインとキャピタルゲイン(キャピタルロス)を合わせたものとなっています。

トータルリターン=インカムゲイン+キャピタルゲイン

日本のキャピタルゲイン課税

キャピタルゲイン課税とは、株式等の有価証券の譲渡による所得(キャピタルゲイン)に対する課税をいいます。現在、日本においては、キャピタルゲインの金額に対して、所得税(15%)と住民税(5%)が課税されるほか、2013年1月1日から2037年12月31日までの間は、復興特別所得税が所得税に上乗せされます。

・所得税+復興特別所得税:15%+(15%×2.1%)=15.315%
・住民税:5%
・合計税率:15.315%+5%=20.315%