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日経平均・配当指数(日経配当指数)

読み方: にっけいへいきんはいとうしすう
英語: Nikkei Stock Average Dividend Point Index
分類: 株価指数(日本)/日経平均

日経平均・配当指数(日経配当指数)は、日本経済新聞社が算出・公表している、日経平均株価を構成する225銘柄全体の配当額の動きを示す指標をいいます(算出開始は2010年4月9日、1998年の配当指数まで遡及算出)。

日経平均の構成銘柄(225種)の株式を、日経平均の計算式に合わせて1年間(暦年ベース)保有した場合に受け取ることのできる現金配当(税引前、特別配当・記念配当を含む)を積み上げて指数化したもので、各銘柄の1株当たり実績配当金を確定の都度、株価の代わりに日経平均の計算式に当てはめた値を求め、それを年間累積することで算出しています。

また、日経平均と同様、株式分割などの影響が出ないように調整されています。

目次:コンテンツ構成

日経配当指数の仕組み

日経平均・配当指数(日経配当指数)は、年別に計算され、その単位は、日経平均と同様に「円」となっています。

例えば、「日経平均・配当指数(2021)」では、2021年1月から12月までに構成銘柄を保有したと想定した場合に受け取る権利が確定する配当をベースにしています。これに関しては、構成銘柄の配当支払いが確定する度に指数値が積み上げられ、構成銘柄の全ての配当支払いが確定する2022年3月まで上昇します(最終値は2022年4月1日)。

すなわち、各年の1月からゼロでスタートし、各構成銘柄の配当が確定する度に指数に累積し、翌年の3月に構成銘柄の全ての配当が確定した後、その年の指数の最終値が決定する仕組みとなっています。

配当指数の注目とデリバティブ

21世紀以降、世界的に配当指数への注目度が高まっており、欧米では先行して、主要な株価指数をベースにした配当指数が算出・公表されており、また同指数をベースにしたデリバティブが上場されています。

そういった流れの中で、2010年に日本でも「日経配当指数」が導入され、また最終値が確定する前の段階で、最終値がどれくらいになるかを予想して売買する「配当指数先物取引」が大阪取引所シンガポール取引所で導入され、今日では活発に取引が行われています。

ちなみに、配当指数先物取引では、配当が増えると予想すれば買い、また配当が減ると予想すれば売るのが基本となります。