反対売買

反対売買は、資産運用で保有している建玉（ポジション）について、新規で建てた時と反対の取引を行うことによって決済する方式をいいます。また、これをすることで「実現損益（確定した損益）」が発生し、それまでは「評価損益（含み益、含み損）」の状態です。

一般に反対売買は、株式の信用取引、株価指数や国債の先物・オプション取引、外国為替証拠金取引、CFD取引、商品先物取引などで手仕舞う際に利用され、また損益面において、そのタイミングが大きなポイントになります。

目次：コンテンツ構成

• 信用取引の反対売買
• 先物・オプション取引の反対売買

信用取引の反対売買

信用取引では、期限（期日）が予め定められており、その期日までに必ず反対売買を行う必要があります。

具体的には、顧客が証券会社から借りている株式や資金を期日までに返済するため、買付けを行っている場合には、担保となっている買付株式を売却（転売）することを、また売付けを行っている場合には、担保となっている売却代金をもって株式を買い付ける（買戻す）ことをいいます。

なお、現引や現提で決済をすることもありますが、これらは反対売買ではありません。

先物・オプション取引の反対売買

先物・オプション取引では、期限（期日）が予め定められており、その期日までに必ず反対売買を行う必要があります。

具体的には、取引最終日までに決済を行う必要があるため、買い建てた場合は、市場で転売し、また売り建てた場合は、市場で買戻すというように、当初行った取引と反対の取引を行うことをいいます。