パリバショック

英語: Paribas shock
分類: 金融危機

パリバショック(Paribas shock)は、2007年8月に世界のマーケットを大きく揺るがした、BNPパリバを発端とするサブプライム問題の出来事をいいます。

具体的には、サブプライム関連の証券化商品の市場混乱でBNPパリバ傘下のミューチュアルファンドが解約を凍結したことにより、世界のマーケットが一時的にパニックに陥ったもので、その後の世界金融危機が起こる発端になった出来事と言われています。

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パリバショックの概要

2007年8月9日、米国の信用力の低い個人向け住宅融資であるサブプライムローン関連の証券化商品の市場混乱をきっかけに、フランスのパリに本拠を置く世界有数の金融グループの一つであるBNPパリバ(BNP Paribas)傘下のミューチュアルファンドが投資家からの解約を凍結すると発表しました。

これにより、世界のマーケットが一時パニックに陥り、特に為替相場は短期間に大きく変動し、ドル/円は約10円、ユーロ/円は約15円、ポンド/円は約20円、それぞれ1週間で大きく下落しました。

パリバショックの背景とその後

2006年頃から米国の住宅市場が変調をきたし、サブプライムローン等の延滞や債務不履行が増えだし、2007年にはサブプライムローン関連の証券化商品のリスクが市場において囁かれる中で「パリバショック」が起こり、そのリスクが現実(本当)のものとなりました。

実際、パリバショック後の市場では、サブプライムローン関連の買い手がつかず、解約に対応するための現金化が困難になり、それまで積極的に購入していた欧米の投資家が大きく動揺し、信用不安が台頭しました。当時は、金融当局や市場関係者、金融機関なども、サブプライム問題の深刻性を十分に認識しておらず、いったんは鎮静化の兆しが見られました。

しかしながら、2008年3月に米大手証券のベアー・スターンズの経営危機でサブプライム問題が再燃し、そして2008年9月にリーマンショック(米投資銀行のリーマン・ブラザーズの経営破綻)が起こり、ついに世界金融危機へと発展しました。

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