パリバショック

英語名: Paribas shock
分類: 国際情勢|金融危機

パリバショックは、2007年8月にマーケットを大きく揺るがした、フランスのパリに本拠を置く世界有数の金融グループの一つであるBNPパリバ(BNP Paribas)を発端とするサブプライム問題の出来事をいいます。これは、2007年8月9日に、米国の信用力の低い個人向け住宅融資であるサブプライムローン関連の証券化商品の市場混乱をきっかけに、BNPパリバ傘下のミューチュアル・ファンドが投資家からの解約を凍結すると発表したことにより、世界のマーケットが一時的にパニックに陥ったもので、その後の世界的な金融危機が起こる発端になった出来事と言われています。(特に為替相場は短期間に大きく変動し、ドル円は約10円、ユーロ円は約15円、ポンド円は約20円、それぞれ1週間で下落した)

2006年頃から米国の住宅市場が変調をきたし、サブプライムローン等の延滞債務不履行が増え、また2007年にはサブプライムローン関連の証券化商品のリスクが市場において囁かれる中で、「パリバショック」が起き、そのリスクが現実(本当)のものとなりました。実際、ショック後の市場では、サブプライムローン関連の買い手がつかず、解約に対応するための現金化が困難になり、それまで積極的に購入していた欧米の投資家が大きく動揺し、信用不安が台頭しました。なお、本ショックの時点では、金融当局や市場関係者金融機関などもサブプライム問題の深刻性をまだ十分に認識しておらず、いったんは鎮静化の兆しが見られましたが、2008年3月の米大手証券のベアー・スターンズの経営危機を機に再燃しました。そして、2008年9月にリーマンショック(米投資銀行のリーマン・ブラザーズの経営破綻)が起こり、ついには世界的な金融危機へと発展しました。