投資主体別売買動向

投資主体別売買動向は、「投資部門別売買状況」とも呼ばれ、投資家別に見た日本株等の取引状況をいいます。これは、売買金額や全体の売買に占めるシェアなどが開示され、各参加者の売り買いを把握でき、日本の株式市場の需給状況を知る一つの手掛かりになります。

この中でも、取引シェアの半数超を占める外国人の動向は、今後の株式相場に大きな影響を与えるので、その動向には常に注意が必要です。また、株安局面では、押し目買いの好機と見る投資家の動向も把握することができます。

現在、日本の株式市場には、外国人や個人、事業法人、金融機関、投資信託など様々な参加者がおり、東京証券取引所では、投資家毎の売買動向を週間でまとめ、原則、翌週の第四営業日（通常は木曜日）に公表しています（対象は、東証と名証の全市場の売買動向）。

なお、株式以外にも、転換社債型新株予約権付社債、株価指数先物取引、株価指数オプション取引、有価証券オプション取引、国債先物取引、国債先物オプション取引、ETF、REIT、REIT指数先物取引なども集計の対象となっており、結果が公表されています。

※投資主体別売買動向という用語は日本経済新聞社などが使い、投資部門別売買状況という用語は東京証券取引所などが使っている。